実戦模試（じっせんもし）とは、大学受験準備において、駿台予備学校の主催する志望大学対応の模擬試験の一つである。略称は、「実戦」。国立大学対応しか行っておらず、他の大手予備校系組織の主催する他の志望大学別模試に対し、種類の上で、河合塾の「オープン」や代々木ゼミナールの「プレ」よりは少ない。駿台模試の一種でもある。 青本の一種として駿台文庫から毎年刊行されている『実戦模試演習 ○○大学への××』（予想問題集）は、過年度の実戦模試を数回分集め、模試での得点分布から作成された偏差値表を付したものである。 各大学の近年の傾向をもとに作問されている。一般に難易度は三大予備校中最高といわれ、特に東大実戦は東大OBの講師を多く擁する駿台ならではの質から東大受験者の多くが受験する。正確な日程は模擬試験が近づくと公表される。それまでは「11月中」等という案内である。 駿台模試（すんだいもし）とは、大学受験対策として駿台予備学校が実施している模擬試験、または、駿台教育センターが実施する高校受験生を対象とした模擬試験の総称。 他の大手予備校（河合塾や代々木ゼミナール）が主催する大学入試模試に比べると、受験者総数は少ないが、受験生の多くが駿台予備学校の本科生や進学校の生徒のため、母集団のレベルや問題の難易度が高い。以上の理由から、東京大学、京都大学、国公立大学医学部医学科といった最難関レベルの合格者を多数輩出している。また、そのことをキャッチフレーズとしているが故に、高学力の生徒が集結するのである。採点は出講講師及び出講講師と同水準の採用試験に合格した採点者（いずれも4年制大学卒業以上）が担当するが、各模試実施当日に採点基準を作成する採点会議に出席することが、採点を担当する条件となっている。また、河合塾や代々木ゼミナールと違って、駿台予備学校校舎以外の地方受験会場があまり設定されないのも特徴である。 代ゼミ模試（よゼミもし）は、主に大学受験対策として、代々木ゼミナール（主催はJEC日本入試センター）が実施している模擬試験の総称。三大予備校の中では、最も模試の数が多い。 例年センター試験プレテストには20万人以上の受験生が参加している。 2004年よりチケットぴあで申し込みが可能となっている。 ぴあ株式会社がプレイガイド事業を始めるようになったのは1984年。同社が東京都など首都圏で発行しているタウン情報誌「ぴあ」（現・「ススめる!ぴあ・首都圏版」）と連動する形で、スポーツ・映画・演劇・音楽コンサートなどの各種イベントの入場券を首都圏各地のターミナルなどに展開するとともに、購入者に優待特典などをつけた会員制度「PIAカード」（現在は「@ぴあプレミアムメンバーズ」）も開始。 その後タウン情報誌のぴあが全国展開するに連れてチケット発売事業も全国に順次拡大するようになり、1993年にはプッシュホン電話回線を使ったオンラインチケット予約システム「Pコード」を開発。よりスムーズなチケット購入が出来るようになった。今日ではインターネットを利用したオンライン予約（「電子チケットぴあ」）や、コンビニエンスストア（ファミリーマート[1]、サンクス）との提携、更には携帯電話を使った電子チケット事業も行うなど、マルチメディアとチケットの融合性を目指した取組みも進めている。 2007年から2008年の年末年始の期間中、電子チケットぴあのシステムを停止し、改修を行った。1月2日から稼動する予定であったが、不具合が発生したために復旧は1月5日となった。 海外からも絶大な信頼があり、オリンピックやFIFAワールドカップのチケット販売の委託を受け、日本においては世界規模の興行のチケット販売を行える唯一のプレイガイドとなっている。 長らく香川県だけは発券カウンター（ぴあSTATION、チケットぴあSPOT）がなかったが、2006年12月にようやく設置された。実はかなり以前にもあったが、1992年1月に廃業している。それ以来発券カウンターが設置されるまで実に約15年の歳月を要した。こうして47都道府県全部にそろったのも束の間で、2007年8月には奈良県から発券カウンターが消滅している。奈良県は2008年に復活したが、同時期に青森県では消滅している。山口県、徳島県は県庁所在地にない。（但し、コンビニエンスストアについてはこの限りではない） コンビニエンスストア (convenience store) とは、年中無休で長時間の営業を行い、小規模な店舗において主に食料品、日用雑貨など多数の品種を扱う形態の小売店である。 略称は「コンビニ」、「CVS」などで、これらの略称が定着する前の1980年代以前には「コンビ」「深夜スーパー」などという呼び方もされた。 多くの場合、大手資本によるチェーン店舗として展開されている。 経済産業省の商業統計での業態分類としての「コンビニエンスストア」の定義は、飲食料品を扱い、売り場面積30平方メートル以上250平方メートル未満、営業時間が1日で14時間以上のセルフサービス販売店を指す。 なお、コンビニエンスストアの名称は、日用に供する食品・商品=コンビニエンス商品を扱う店と言う意味であったが、日本では利便性=コンビニエンスの店とされている。 立地場所として、当初は市街地を中心に店舗展開したが（理由後述）、最近では都市周辺の住宅地や、郊外・地方の幹線道路沿いへの出店が目立つ。コンビニが市街地から発祥した理由としては、当時の大店法や不動産バブルによって、既存市街地に新規の商業床を確保することが困難となった大手百貨店が、新業態として小さい店舗を始めたということが言われている。 都市周辺では徒歩10 - 20分程度の近い距離に同一チェーンの別店舗があることも多いが、これはドミナント（地域集中出店）と呼ばれるものである。特に一店舗あたりの商品在庫数が少ない事から、商品を配送する場合に、各店舗が離れすぎていると、配送コストが掛かり過ぎるため、地域ごとにベンダーと呼ばれる配送センターを設置して、その周辺に円を描くように多くの店舗を出店することにより配送コストを削減している。また、他チェーンに先んじて集中的に出店する事で、他チェーンによる展開と競合の余地を狭め、その地域のシェアを独占する事も本部にとっては大きな目的となる。 また配送センターは共同配送化が進み、おせち なら問屋ごとに店舗に配送される所を、共同配送センターで各問屋からの商品をある程度ひとまとめにして店舗に配送することで、1店舗あたりの配送回数の削減を実現している。各店舗は概ね日に2 - 5回程度（チェーンによって異なる）の商品配達を受けている。 商品は随時配送される事により、店舗側には余剰在庫が置かれない事も大きな特徴で、店頭陳列がそのまま商品在庫になっているため、これまでの多くの一般の商店の形態とは異なり、商品をストックしておくバックヤードを狭く設計でき、限られた店舗スペースを有効に活用できる。特に商品種類が多いため、それらを余す事無く店頭展示するためにも、バックヤード側から商品補充が可能な冷蔵庫や、緻密な商品レイアウト等の、様々な工夫がなされている。 また郊外店の場合、広大な駐車スペースを持っており、店によっては大型トラックにも対応できる駐車スペースを持っていることが主流となりつつある。 構造としては、道路（正面）に面した側がガラス張りになっており、そこに雑誌の棚が配置されているのが一般的。これは防犯上とマーケティング上の理由によるもので、店舗内に常時（立ち読みの）客が店外から見える状態を維持することで、他の客の誘引効果を図り、また強盗などを抑止する効果を兼ね、客が店内に入りやすい心理的作用をもたらしている。旧来より防犯ビデオ設置店は多かったが、防犯カメラ以外にも凸面鏡を配して、店内の隅々までカウンターに居る店員からの目が届くような防犯上の配慮がなされている。 セブンイレブンなどでは暴動発生時などに備えて、店舗正面のガラス窓にはシャッターが設置されており、近隣での非常事態の発生時には閉める事が可能である。また、出入り口は外側に引く観音開きが多く、自動ドアを導入している店舗は比較的少ないが、近年に新規開店した店舗ではバリアフリーの観点から、以前は自動ドアの店舗が無かったコンビニチェーンの店舗でも導入するケースが増えている。同様に、最近の店舗にはバリアフリー対応トイレを設置している店舗も多い。また、大学病院や大型医療機関などが近くにある店舗などではオストメイト対応トイレを持つものも見られる。 近年は公共施設の病院・大学・庁舎内などへの出店が増えている。病院内初出店は2000年8月10日- 恵寿総合病院内にローソン、庁舎内の初出店は2002年9月18日 - 大阪府警本部庁舎内にファミリーマート、2004年11月22日 - 福岡市役所内にローソン、2005年1月25日 - 東京都庁舎内にセブンイレブンが開店している。また、高等学校・中学校内初出店は2006年4月11日 - 栃木県宇都宮市の宇都宮短期大学附属高等学校・中学校キャンパス内にファミリーマート（営業時間は7時45分 - 8時25分、12時20分 - 13時10分と、食事時間のみ、近隣店のサテライト店舗扱い）が購買部として進出している。九州旅客鉄道の関連企業であるJR九州リテールがエリアフランチャイズとしているam/pmが自社の駅構内に店舗を設けている。神奈川県伊勢原市の産業能率大学湘南キャンパスにもファミリーマートが出店している。 コンビニエンスストアは古くより、商品レイアウトの問題から、万引きを誘発しやすいとの指摘がある。豊富な商品と背の高い陳列棚、少ない店員などがその理由である。実際には、店内が明るく他の客も多い事や、前出の凸面鏡や防犯カメラの設置により、塗装工事 などの非常に万引きが多い業種と比較すれば万引き被害は少ないと言えるが、立地によっては万引き被害が原因で閉店に追い込まれるケースもあり、これといった打開策がなく慢性的な問題になっている。 だが、これらの対策が取られる一方で、 些細なことでも事あるごとに予備校 と連絡を取らねばならず、様々な手間や経費が掛かる様になる。 防犯設備が充実しているから、強盗などの重大事態でもなければ警察にまで頼る必要はない（あるいは警察に関わられたくない）。 などという理由で地元警察と積極的に関わる事を忌避するオーナーというのも決して珍しいものとは言えず、防犯自体に対する認識も含めて、防犯意識についてはあまり統一が図られておらず、オーナー毎の意識の差は決して小さくない。また、オーナーの中には経費や手間との比較で防犯を軽んずる者も見られ、極端な場合には、音がうるさい、電気代が掛かるなどという理由で、ある意味では防犯の基礎とも言える入口ドアの来客センサーの電源を切ってしまう者や、関わると事情聴取などで従業員が対応しなければならなくなる為に面倒臭いなどどして、店の前の道路で傷害事件が発生しても、見て見ぬふりを店員に指示する様な者も存在する。